| 授業名 | Corporate Valuation & Management |
|---|---|
| Course Title | Corporate Valuation & Management |
| 担当教員 Instructor Name | 辻 正雄（Masao Tsuji） |
| コード Couse Code | TAP208_G22N |
| 授業形態 Class Type | 講義 Regular course |
| 授業形式 Class Format | On Campus |
| 単位 Credits | 2 |
| 言語 Language | JP |
| 科目区分 Course Category | 基礎科目100系 / Basic |
| 学位 Degree | MSc in Tax & Accountancy |
| 開講情報 Terms / Location | 2022 GSM Nagoya Fall |
授業の概要 Course Overview
Misson Statementとの関係性 / Connection to our Mission Statement
企業の命運を左右することにもなる企業価値を創造する経営を指向することは、同業他社との横並び競争から脱却し、開拓者の精神に則る革新的な仕事に他ならない。したがって、この科目を履修することによって、本学のミッションである開拓者精神を培うことができる。企業の目的を長期的に企業価値の向上を目指すことであるとすると、日本の企業では、株主価値のみならず他のステークホルダーの価値を併せて向上させることが企業の目的であると解されている。利害が葛藤するなかで、多様なステークホルダーの価値のバランスをとりながら向上させていくプロセスを学びながら、多様性への理解を深め、倫理観を持ってリーダーシップを発揮できる人材の育成を図ることは、まさに本学のミッションに沿うものである。
Aiming for management to create corporate value is nothing but an innovative job with the spirit of pioneers since it necessarily breaks away from side-by-side competition with other companies in the same industry. This course can play a role in cultivating the pioneering spirit while gaining up-to-date insights and practical capabilities on how to create, manage, and measure the corporate value. Along with some newly created case studies that deal with real-world situation of Japanese companies, students will be able to deepen their understanding of diversity and demonstrate leadership with ethical standards while learning the process of balancing the values of diverse stakeholders amid conflicting interests. This is exactly in line with the mission of NUCB Business School.
授業の目的（意義） / Importance of this course
この科目の意義は、企業価値と経営管理について実践的な理解を深めるとともに、経営戦略が企業価値創造にどのように係わるかをケーススタディーから学ぶことができることにある。英米の企業においては、経営者の目的は株主価値の最大化であるとする考え方が主流になっているが、日本の企業では、株主価値のみならず他のステークホルダーの価値を尊重する立場がとられている。果たして、株主価値の最大化は株主以外のステークホルダーの利益を損なうのであろうか。経営者は、目前の業績にとらわれず、長期的指向をもって長期的な価値を創造することに努めるべきである。そのためには、経営者は、経済への深い理解の上に高度なビジョンを掲げて企業価値創造の仕組みをつくり、本質的な価値創造を可能にする業績管理の仕組みを構築する必要がある。企業価値を創造する経営を指向するには、同業他社との横並び競争から脱却しなければならない。企業価値を評価する能力とその価値の創造につながるような経営戦略の策定と業績評価システムの構築が求められる。
The significance of this course is that it enables to gain not only a theoretical understanding of corporate value creation but also tangible links between corporate strategies and value creation by studying several cases. While companies in the United States and the United Kingdom have given the most weight to shareholders, companies in Japan and the continental Europe are concerned with the continuity of the business in the interests of their stakeholders. An interesting question to ask is whether or not other stakeholders suffer if managers pursue shareholder value. You will learn that managers should focus less on recent short term financial performance but more on developing sound corporate and business strategies and creating value over the longer term. You will also learn that the company’s planning and performance management systems should be aligned with value creation.
到達目標 / Achievement Goal
企業価値を創造する経営を指向するには、同業他社との横並び競争から脱却しなければならないので、自社および同業他社のファンダメンタル分析を実行することにより自社の企業価値を評価する能力を高めるとともに、環境や資本市場との相互作用を通して本源的な株主価値と株価とのかい離の幅を縮めるためにとるべき行動について助言を行えるようになる。
By the end of the course, you will be able to:
improve corporate value by creating a framework for corporate value creation with a proper vision based on a deep understanding of the economy as a manager or to support managers seeking to improve corporate value as a consultant. It is important for you to estimate intrinsic corporate value properly as much as possible. You will be able to gain the necessary skills to build a mechanism for making decisions and performance management possible.
improve corporate value by creating a framework for corporate value creation with a proper vision based on a deep understanding of the economy as a manager or to support managers seeking to improve corporate value as a consultant. It is important for you to estimate intrinsic corporate value properly as much as possible. You will be able to gain the necessary skills to build a mechanism for making decisions and performance management possible.
本授業の該当ラーニングゴール Learning Goals
*本学の教育ミッションを具現化する形で設定されています。
LG1 Critical Thinking
LG2 Diversity Awareness
LG3 Ethical Decision Making
LG4 Effective Communication
LG5 Executive Leadership (EMBA)
LG6 Innovative Leadership (MBA)
LG8 Tax Accounting Consulting Skills (MSc)
LG2 Diversity Awareness
LG3 Ethical Decision Making
LG4 Effective Communication
LG5 Executive Leadership (EMBA)
LG6 Innovative Leadership (MBA)
LG8 Tax Accounting Consulting Skills (MSc)
受講後得られる具体的スキルや知識 Learning Outcomes
企業価値の向上を目指す経営者を支援する管理者あるいはコンサルタントとして、経済への深い理解の上に適切なビジョンを掲げて企業価値創造のフレームワークをつくり、本源的な企業価値の創造を可能にする意思決定と業績管理の仕組みを構築するために必要となる能力を付けることができる。
You will be able to gain the necessary skills to build a mechanism for making decisions and performance management that are directly linked to the achievement of corporate goals. In order to orient business that creates corporate value, it is necessary to escape from the side-by-side competition with other companies in the same industry, so by enhancing the fundamental analysis of own company and other companies in the same industry, you will be able to gain the ability to enhance the company's corporate value. Also, you will be able to advise on behaviors managers should take in order to reduce the extent of discrepancy between shareholder value and stock price.
SDGsとの関連性 Relevance to Sustainable Development Goals
Goal 4 質の高い教育をみんなに（Quality Education）
教育手法 Teaching Method
| 教育手法 Teaching Method | % of Course Time | |
|---|---|---|
| インプット型 Traditional | 30 % | |
| 参加者中心型 Participant-Centered Learning | ケースメソッド Case Method | 70 % |
| フィールドメソッド Field Method | 0 % | 合計 Total | 100 % |
事前学修と事後学修の内容、レポート、課題に対するフィードバック方法 Pre- and Post-Course Learning, Report, Feedback methods
本講義は、ケース・フィールドメソッドにより実施します。
企業で実際に起きた経営事例等を受講生が自らの視点で追体験することを通じて、課題解決力・課題発見力を培う教育手法です。受講生間のディスカッションおよびロールプレイ等、受講者を主体とした学修体験「Participant Centered Learning」により、知識の修得に加え受講生の実務家としての世界観・視野を広げることを目標とします。
教科書を入手せずに、ケースと参考資料をすべて予習する代替策を認めます。
レポートはすべて提出期限内に提出して下さい。各設問に対する解答は、結論を書くことよりも結論までの道筋を論理的に記述するよう心掛けて下さい。どうしてそのように考えたかを読み手が納得できるように書かれているかがポイントとなります。
予習レポートの課題はすべて討議事項となっており、授業中にフィードバックし、討議に使用した資料はその日の中に受講生に送付します。
企業で実際に起きた経営事例等を受講生が自らの視点で追体験することを通じて、課題解決力・課題発見力を培う教育手法です。受講生間のディスカッションおよびロールプレイ等、受講者を主体とした学修体験「Participant Centered Learning」により、知識の修得に加え受講生の実務家としての世界観・視野を広げることを目標とします。
教科書を入手せずに、ケースと参考資料をすべて予習する代替策を認めます。
レポートはすべて提出期限内に提出して下さい。各設問に対する解答は、結論を書くことよりも結論までの道筋を論理的に記述するよう心掛けて下さい。どうしてそのように考えたかを読み手が納得できるように書かれているかがポイントとなります。
予習レポートの課題はすべて討議事項となっており、授業中にフィードバックし、討議に使用した資料はその日の中に受講生に送付します。
授業スケジュール Course Schedule
第1日（Day1）
Session １：使用ケース：フレッド社の経営と企業価値創造の本質
討議事項
１． フレッド社のコンサルタントの仕事について論評して下さい。
２． あなたがフレッド社のコンサルタントの仕事を引き受けたとしたら、どのような仕事をしますか。
３． フレッド社のケースから得られる教訓として5つ挙げられていますが、それら以外にあなたが得た教訓はありますか。
Session ２：
使用ケース：プライベート・エクイティ投資における企業価値評価について
討議事項
本ケースで検討された5つの各手法について論評し、次の問に解答して下さい。各手法はどのような状況において最も適していると考えますか。どのような状況においては適用すべきではないと考えますか。
（以下については提出を求めませんが、予習することをお勧めします。）
１． 資料１について、Excelなどの表計算ソフトにより計算式を組み込んで図表を完成してください。
２． 資料２について、Excelなどの表計算ソフトにより計算式を組み込んで図表を完成してください。
３． 資料３について、Excelなどの表計算ソフトにより計算式を組み込んで図表を完成してください。
４． 資料４について、Excelなどの表計算ソフトにより計算式を組み込んで図表を完成してください。
Session ３：
使用ケース：ウォーレンE. バフェット（2005年）
討議事項
１． バフェットの投資哲学に全面的に賛成しますか。賛成できないところがあれば、それは何ですか。 なぜそれに賛成できないのですか。
２． バークシャー・ハサウェイによるパシフィコープの買収は、同社の長期的な目標の達成に役立つでしょうか。
３． バークシャー・ハサウェイにより提案された買収価格は適切なものでしょうか。
４． 資料１０における類似の規制電力会社の評価倍数に基づいて算定される買収価格は、バークシャー・ ハサウェイの買収基準と矛盾するところはないでしょうか。
●使用するケース
フレッド社の経営と企業価値創造の本質プライベート・エクイティ投資における企業価値評価について
ウォーレンE. バフェット（2005年）
第2日（Day2）
Session ４使用ケース： 企業価値評価のフレームワーク： ホーム・デポのケース
討議事項
１． ホーム・デポの企業価値評価について、ロウズとの比較から分析し論評して下さい。
レポート課題（提出は求めませんが、予習することをお勧めします。）
１． 図表５－５に示されたホーム・デポのROICをExcelなどのソフトを利用して計算する。
２． 図表５－６に示されたホーム・デポの営業フリー・キャッシュフローをExcelなどのソフトを利用して計算する。
３． 図表５－１１に示されたホーム・デポのエコノミック・プロフィットをExcelなどのソフトを利用して計算する。
Session ５
使用ケース： EG社のケース
討議事項
１． ＥＧ社の会長兼CEOに就任してラルフ・デムスキーが立てた企業戦略について、あなたはどのように評価しますか。
２． あなたがEG社の会長兼CEOに就任したとしたら、ラルフ・デムスキーと同じ企業戦略を実行しますか。違うところがあるとすれば、どこでしょうか。その結果、どれほどEG社の企業価値を高めることができると考えますか。
Session ６
使用ケース：たゆまざる旭硝子の改革
討議事項
１． 真の国際的企業に向かっての旭硝子株式会社（AGC）の改革と転換を実現するために、管理職と従業員の全てに受け入れられるようにするために、石津社長兼CEOは何をすべきだったでしょうか。
２． 製品群でも地域的にも極めて多岐にわたるAGCの事業活動に適したマネジメント・システムとして石津社長兼CEOが導入すべきだあったのは、何だったでしょうか。
３． 大和総研のシニアアナリストの安藤祐介氏のいう「グローバルな再編成による一段進んだ事業改革」 とは、具体的にどのようなものを意味していたのでしょうか。
４． 社内カンパニーが責任を持つ財務指標として、それぞれのEBITと事業資産およびEVAを選びましたが、なぜでしょうか。それらは適切な財務指標でしょうか。他の指標として勧めるべきものはありますか。
５． 資産分配および資本構成の決定権は、グループコーポレートが持つべきでしょうか、社内カンパニーに委譲してもよいでしょうか。
６． 外国人の管理職比率を高める政策に対して、日本人の従業員はどのように受けとめるべきでしょうか。
７． 業績評価を行う場合、その業績評価に係わる尺度は管理可能であるものに限定されるべきである、との 主張がありますが、EVAを下位管理職や下位マネジャーに対して適用することは妥当でしょうか。
●使用するケース
企業価値評価のフレームワーク： ホーム・デポのケースEG社のケース
たゆまざる旭硝子の改革
第3日（Day3）
Session7使用ケース：シモンズ・ジャパン
討議事項
１． 資料７に明示的に反映されていないリスクとして、次の３点の指摘があります。第１は日本国内の販売を少数の大手流通業者に集中していたことであり、第２には高級製品の生産コストが相対的に高いことであり、第３は輸出の形での販売が為替相場の変動にさらされる、という点です。これらの点を反映すると資料７はどのように変更されるべきでしょうか。
２． シモンズUSAが引き続き株主権を所有するよう望んできたら、どのように対応すべきでしょうか。
３． 日本の金融機関が無担保の劣後条件付き融資に難色を示し、先順位付きで全額担保でカバーした形の融資を求めてきたとき、どのように対応すべきでしょうか。
４． ウェスレイの希望価格は2,900万ドルであり、コンサルタントの評価額は2,200万ドルです。フランツは、いくらの価額を提示すべきでしょうか。
Session8
使用ケース：タイムのエンターテインメント産業への参入（A）、（B）
討議事項
１．タイムは、垂直統合によって規模を拡大し、作品を制作し、市場に出し、世界中に普及させる、そして可能な限り多くの流通経路を通じて費用を回収することができると考えています。この考えに賛同しますか、反対しますか。
２．合併相手として、ワーナーの他にも、パラマウント、コロンビア、２０世紀フォックス、MCAが考えられますが、なぜタイムはワーナーを選んだのでしょうか。
３．ワーナーを最も魅力的な合併相手であるとの考えに難色を示す意見が出されましたが、その意見に妥当な根拠を見い出すことはできるでしょうか。
４．タイムの投資銀行がワーナーに対する１株当たり評価額を、６５ドルから７３ドルとしたことは妥当でしょうか。
５．パラマウントがタイムに対して１株当たり１７５ドルとしたことは妥当な判断だったでしょうか。
６．タイムがワーナーとの間で提案する株式交換比率で締結されるとすると、タイムは合併後にどれほどのシナジーを実現しなけらばならないでしょうか。
●使用するケース
シモンズ・ジャパンタイムのエンターテインメント産業への参入（A）
タイムのエンターテインメント産業への参入（B）
第4日（Day4）
Session ９使用ケース：インテュイット社
討議事項
１． チップソフト社の株主資本の市場総額は２２５百万ドルであり、罰則金の１３百万ドルを加えても２３８百万ドルであるから、約２６０百万ドルでチップソフト社を買収することに反対が出ることが予想されると思われます。その反対に対してどのように反論しますか。
２． インテュイット社とチップソフト社の合併は、「天から運命づけられた」結婚のように思われますか、思われませんか。その理由は何ですか。
３． １９９２年暮れにメカ社から打診を受けた時に、インテュイット社とチップソフト社はすぐにメカ社を買収しようとはせずに新規の資本を公募形式で調達しました。双方ともその時点で、成長のために新しい資本を必要としていなかった、と書かれていますが、なぜそうでありながら新規の資本を公募で調達したのでしょうか。
４． メカ社の買収提案をする前に、なぜインテュイット社はLKS社とオプション契約を締結したのでしょうか。なぜチップソフト社はインテュイット社がLKS社の買収を取り消すことを求めるのでしょうか。
５． クックは、見積りがすべて正しいとして、チップソフト社に対する計画通りの合併の提案をするべきでしょうか。なぜでしょうか。
Session 10
使用ケース： ファナック株式会社
討議事項
１．稲葉博士は「この会社の目標は長期的な存続です。キャッシュフローをプラスにし、今後100年、 200年と存続し、全ステークホルダーすなわち従業員、顧客、サプライヤー、投資家のためになる強い会社にしたいと思います。（ｐ. 4）」と述べています。あなたはこの考えに賛成ですか、反対ですか。あなたがそのように考える理由は何ですか。
２．資料７に示されているように、日本企業のROEは、欧米の企業と比較すると総じて低くなっています。なぜ日本企業のROEは低いのでしょうか。どうすれば日本企業のROEを高めることができるでしょうか。
３．「多額の借入れによる自社株買いなどにより資本構成を大きく変えると、低利子で内部留保する代わりに、負債によって節税効果が得られると同時に、現金を株主に還元することにより企業価値が高まる 可能性があった。（p。 9）」とはどういうことなのでしょうか。
４．「無借金経営と多額の内部留保という方針を貫くことを決定すれば、会計基準に基づくファナックのROEは下がらざるを得ない（p. 9）」とは、どういうことでしょうか。
５．株主のことは考えない稲葉博士を経営者としてどのように評価しますか。
６．検討されている財務政策の変更とコーポレート・ガバナンスの改革を実行すれば、稲葉博士の考えている同社の目標は達成されるでしょうか。
参考ケース： 財務戦略マップによる株主価値経営の実践
稲葉清右衛門氏の経営哲学（当日配布します。）
Session 11
使用ケース： 日産自動車のアライアンス戦略（2022年度版）
（本ケースはDAY３の終了後に配信し、Sessionの中で解説します。）
討議事項
１． なぜ日産の業績や財政状態は自助努力ではどうにも立ち行かないところまで悪化していたのでしょうか。
２． 当時の塙社長には仏政府の影響下にあるルノーに支援を求める他に道は無かったのでしょうか。あなたが塙社長の立場であったとしたならば、同じ選択をとったでしょうか。
３． ルノーと資本提携を結ぶにしても、43.4％もの株式をルノーに持たせることなく提携合意することは不可能だったのでしょうか。ルノーが保有することになる株式を33％を超えない範囲に抑え、他から資金調達をする道を探ることはできなかったのでしょうか。
４． はたして３社連合の将来は、どうあるべきなのでしょうか。現在のアライアンスを３社が受け入れられる形態でさらに深化させるには、どのようなことが前提になるのでしょうか。
５． あなたが本ケースから「経営者はどうあるべきか」を学ぶとしたら、何でしょうか。
提出期限は、終了後のから1週間経過した日の23時59分までとします。
参考資料： 自動車トップ３社の比較（当日配布します。）
●使用するケース
インテュイット社ファナック株式会社
日産自動車のアライアンス戦略（2022年度版）
成績評価方法 Evaluation Criteria
*成績は下記該当項目を基に決定されます。
*クラス貢献度合計はコールドコールと授業内での挙手発言の合算値です。
原則として、挙手が早かった方に発言を求めますが、同時に挙手があれば、発言回数の少ない方を優先いたしま す。
*クラス貢献度合計はコールドコールと授業内での挙手発言の合算値です。
| 講師用内規準拠 Method of Assessment | Weights |
|---|---|
| コールドコール Cold Call | 0 % |
| 授業内での挙手発言 Class Contribution | 50 % |
| クラス貢献度合計 Class Contribution Total | 50 % |
| 予習レポート Preparation Report | 40 % |
| 小テスト Quizzes / Tests | 0 % |
| シミュレーション成績 Simulation | 0 % |
| ケース試験 Case Exam | 0 % |
| 最終レポート Final Report | 10 % |
| 期末試験 Final Exam | 0 % |
| 参加者による相互評価 Peer Assessment | 0 % |
| 合計 Total | 100 % |
評価の留意事項 Notes on Evaluation Criteria
予習レポートの作成に際して、設問の各問についてA４で３ページ以内でまとめるようにして下さい。設問の問が5つあれば、最大で15ページに限定されます。問いに対する解答は、結論に到達するまでの道筋を因果関係が理解できるようにつないで記述して下さい。原則として、挙手が早かった方に発言を求めますが、同時に挙手があれば、発言回数の少ない方を優先いたしま す。
教科書 Textbook
- マッキンゼー・アンド・カンパニー「『企業価値評価 第6版』上、、」ダイヤモンド社（2016）978-4-06877-9
参考文献・資料 Additional Readings and Resource
『新・企業価値評価』伊藤邦雄・日本経済新聞社・2014年
『初めての企業価値評価』砂川 伸幸 ・笠原 真人、日経文庫新書、2015年
『企業価値評価―eValによる財務分析と評価』ラッセル・ランドホルム他、マグロウヒル・エヂュケーション、2015年
『初めての企業価値評価』砂川 伸幸 ・笠原 真人、日経文庫新書、2015年
『企業価値評価―eValによる財務分析と評価』ラッセル・ランドホルム他、マグロウヒル・エヂュケーション、2015年
授業調査に対するコメント Comment on Course Evaluation
授業の改善に役立つコメントの記述を歓迎します。
担当教員のプロフィール About the Instructor
辻 正雄
名古屋商科大学大学院研究科長補佐、教授
早稲田大学第一商学部卒業、同大学院商学研究科修士課程修了・博士課程満期退学、カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）博士課程C.Philを経て、1978年より早稲田大学専任講師、同助教授、1985年より同教授。早稲田大学商学部長（2002年~2004年）、博士（商学）。
学会活動として、日本管理会計学会副会長（2005年~2007年）、同会長（2008年~2011年）、日本会計研究学会評議員（2009年~2015年）、日本管理会計学会常務理事（2011年～2016年）顧問（2017年～）、NTT経理・財務研究会座長（2010年～2019年）、日本内部監査研究所専務理事（2021年～）Asian-Pacific Management Accounting Association Senor Director（2015年～2017年）, President-elect（2018年～）, President（2019年）。
試験委員として、公認会計士二次試験・試験委員（1999年~2002年）、同三次試験・試験委員（2005年~2006年）、中小企業診断士試験基本委員（2002年~2004年）、中小企業診断士試験委員会委員長（2004年~2008年）、最高財務責任者（JCFO）検定試験・試験委員(2005年~2012年)。
著書には、『経営者による報告利益管理』（編著、国元書房、2016年）『会計基準と経営者行動』（単著、中央経済社、2015年）、『報告利益の管理と株式市場の反応』（編著、早稲田大学産業経営研究所、2012年）、『MBAアカウンティング ケーススタディ 戦略管理会計』（編著、中央経済社、2010年）、『会計ビッグバンの意義と評価』（編著、早稲田大学経営研究所、2006年）、『管理会計の基礎』（共著、税務経理協会、1999年）、『意思決定の財務情報分析』（共著、国元書房、1985年）など。
名古屋商科大学大学院研究科長補佐、教授
早稲田大学第一商学部卒業、同大学院商学研究科修士課程修了・博士課程満期退学、カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）博士課程C.Philを経て、1978年より早稲田大学専任講師、同助教授、1985年より同教授。早稲田大学商学部長（2002年~2004年）、博士（商学）。
学会活動として、日本管理会計学会副会長（2005年~2007年）、同会長（2008年~2011年）、日本会計研究学会評議員（2009年~2015年）、日本管理会計学会常務理事（2011年～2016年）顧問（2017年～）、NTT経理・財務研究会座長（2010年～2019年）、日本内部監査研究所専務理事（2021年～）Asian-Pacific Management Accounting Association Senor Director（2015年～2017年）, President-elect（2018年～）, President（2019年）。
試験委員として、公認会計士二次試験・試験委員（1999年~2002年）、同三次試験・試験委員（2005年~2006年）、中小企業診断士試験基本委員（2002年~2004年）、中小企業診断士試験委員会委員長（2004年~2008年）、最高財務責任者（JCFO）検定試験・試験委員(2005年~2012年)。
著書には、『経営者による報告利益管理』（編著、国元書房、2016年）『会計基準と経営者行動』（単著、中央経済社、2015年）、『報告利益の管理と株式市場の反応』（編著、早稲田大学産業経営研究所、2012年）、『MBAアカウンティング ケーススタディ 戦略管理会計』（編著、中央経済社、2010年）、『会計ビッグバンの意義と評価』（編著、早稲田大学経営研究所、2006年）、『管理会計の基礎』（共著、税務経理協会、1999年）、『意思決定の財務情報分析』（共著、国元書房、1985年）など。
Masao Tsuji, Ph. D.
Associate Dean and Professor of Graduate School of NUCB (2016～)
Undergraduate and Graduate School of Business and Commerce; Master’s Degree and Ph. D.
Graduate School of Management of University of California, Los Angeles; C. Phil.
Lecturer, Undergraduate School of Business and Commerce,
Associate Professor, Undergraduate School of Business and Commerce,
Professor, Undergraduate and Graduate Schools of Business and Commerce,
Dean of Undergraduate School of Business and Commerce,
Professor Emeritus, Waseda University (2016～)
Academic Associations:
Vise-President of Japanese Association of Management Accounting (2005～2007)
President of Japanese Association of Management Accounting (2008～2011)
Advisor of Japanese Association of Management Accounting (2012～)
Board member of Trustee, Japan Association of Accounting (2009～2015)
Senor Director, Asian-Pacific Management Accounting Association (2015～2017) President-elect, Asian-Pacific Management Accounting Association（2018～）
A committee member of the certified public accountant second-stage examination (1999～2002).
A committee member of the certified public accountant third-stage examination (2005～2006).
A committee member of Japan Small and Medium Enterprise Management Consultant Examination (2002～2004).
A committee chairman of Japan Small and Medium Enterprise Management Consultant Examination (2004～2008).
Publications:
Earnings Management by Management (in Japanese), Kunimoto Publishing Co., Tokyo Japan, 2016.
Accounting Standards and Managerial Behavior (in Japanese), Chuokeizaisya Publishing Co., Tokyo Japan, 2015.
Earnings Management and its Effects on Capital Market (in Japanese), Research Institute of Industrial Administration, Waseda University, 2012.
MBA Accounting Case Study: Strategic Management Accounting (in Japanese), Chuokeizaisya Publishing Co., Tokyo Japan, 2010.
Significance and Evaluation of Accounting Big-Ban (in Japanese), Research Institute of Industrial Administration, Waseda University, 2006.
Foundations of Management Accounting (in Japanese), ZeimukeiriKyokai Publishing Co., Tokyo Japan, 1999.
Financial Information Analyses for Decision Making (in Japanese), Kunimoto Publishing Co., Tokyo Japan, 1985.
Refereed Articles
- (2021) Empirical Analyses on Earnings Adjustments by Adopting the Consolidated Tax System. The Journal of Management Accounting, Japan 29(1): ISSN 0918-7863
- (2021) Empirical Analyses of the Effects of Possession of Financial Assets on Profitability. The Japan Industrial Management & Accounting, Japan 80(4): ISSN 0287-4288
- (2017) Progress towards Fruitful Extension and Intension in Management Accounting. The Journal of Management Accounting, Japan 25(2): 0918-7863
- (2015) Accounting Policies by Corporate Management and Performances: The Application of the Accounting Standards for Impairment of Fixed Assets. The Bulletin of the Graduate School of Commerce (80): 0287-0614