シラバス Syllabus

授業名 事業再生戦略
Course Title Business Turnaround Strategy
担当教員 Instructor Name 植田 統(Osamu Ueda)
コード Couse Code NUC534_N24A
授業形態 Class Type 講義 Regular course
授業形式 Class Format On Campus
単位 Credits 2
言語 Language JP
科目区分 Course Category 専門教育科目 / Specialized Subject
学位 Degree BBA
開講情報 Terms / Location 2024 UG Fushimi Term1

授業の概要 Course Overview

Misson Statementとの関係性 / Connection to our Mission Statement

企業再生を行うことができるリーダーの育成を目指す。同時に、財務諸表の読み方、組織図の見方なども講義し、会社経営の分析のやり方を学ぶ。
Develop leaders who can deal with the business turnaround situation.

授業の目的(意義) / Importance of this course

中小企業が直面する今日的な経営課題に応じた特有の課題(企業再生)について、総合的かつ実践的な指導・支援・アドバイスができるスキルを修得する。
具体的には、企業再生における法制度と再生計画(経営改善計画)策定のプロセスを理解し、指導・支援・アドバイスできるスキルを修得する。
ケースを教材に使用して、以下の2つについて学ぶ。
 企業再生支援の流れ
 再生計画(経営改善計画)の策定
Acquire skills to provide comprehensive and practical guidance, support, and advice on the specific issues (corporate revitalization) that SMEs face today in response to today's business challenges.
Specifically, students will acquire the skills to understand the legal system and the process of formulating rehabilitation plans (business improvement plans) for corporate revitalization, and to provide guidance, support, and advice.
The following two topics will be covered using case studies as teaching materials.
 Flow of corporate revitalization support
 Establishment of rehabilitation plan (business improvement plan)

到達目標 / Achievement Goal

企業再生のフレームワーク及び財務諸表の読み方の理解

Understanding business turnnaround framework and financial statements

本授業の該当ラーニングゴール Learning Goals

*本学の教育ミッションを具現化する形で設定されています。

LG1 Critical Thinking
LG3 Ethical Decision Making
LG4 Effective Communication

受講後得られる具体的スキルや知識 Learning Outcomes

企業再生のコッター教授のアプローチ、企業再生を成功させるためのリーダーシップのあり方・企業再生におけるリーダーシップ

Professor Kotter’s turnaround approach, leadership style required for the success of business turnaround

SDGsとの関連性 Relevance to Sustainable Development Goals

Goal 4 質の高い教育をみんなに(Quality Education)

教育手法 Teaching Method

教育手法 Teaching Method % of Course Time
インプット型 Traditional 10 %
参加者中心型 Participant-Centered Learning ケースメソッド Case Method 90 %
フィールドメソッド Field Method 0 %
合計 Total 100 %

事前学修と事後学修の内容、レポート、課題に対するフィードバック方法 Pre- and Post-Course Learning, Report, Feedback methods

1ケースあたり最低3時間の予習を行い、自分がその時その会社でリーダーとなったら何をするかというところまで考えてくること(予習レポートは不要です)。

ファイナル・レポートは、ケース4に対するものであり、5つの質問に対する答えをワード11ポイント以上でDay 2の午前10時までに、Google classroomに送付する。回答は、質問に対する答えを求めているので、質問をよく読んで回答すること。ケースの文言の書き写し、回答と関連性のない余分な記述は不要である。採点者としては、自分のケースの解釈を明確にして、結論と理由を明確かつ簡潔に記載することを求める。

授業スケジュール Course Schedule

第1日(Day1)

セッション1
ケース1:IBMの企業再建
Question
1.なぜエイカーズの時代IBMを分割することが当然だと考えられたのか。
2.なぜIBMの取締役会はガースナーをCEOに選んだのか。そのような選択が可能となった組織上の理由は何か。
3.なぜガースナーはIBMを分割せず、一体としてやっていく決断をしたのか。
4.なぜエイカーズは企業変革に失敗し、ガースナーは成功したのか。
5.ケースの最後でガースナーは実行こそが問題であると言っている。あなたは、この問題を解決するためにいかなる手を打つか。具体的に論ぜよ。



●使用するケース
ケース1:IBMの企業再建

第2日(Day2)

ケース2:日産自動車、2002年
Question
1.失われた10年の間の日産自動車の経営者はゴーンとどこが違っていたのか。どうして久米や辻は日産自動車をターンアラウンドさせることができなかったのか。
2.どうしてゴーンはリバイバルプランを作るためにクロス・ファンクショナル・チームを立ち上げたのか。ゴーンはCFTが期待される結果を出せるようにいかなる方法をとったのか。
3.ゴーンのイニシアティブの期待される利益とリスクは何であったのか。
4.ゴーンのリーダシップ・スタイルはどのようなものであったのか。なぜそのスタイルが保守的な日産自動車で受け入れられたのか。


●使用するケース
ケース2:日産自動車、2002年

第3日(Day3)

セッション3
ケース3-1:富士フイルム:第二の創業
ケース 3-2:コダックとデジタル革命(A)
Question
1.2000年までに富士フイルムは銀塩フイルム市場の消滅に対してどのような準備をしてきたのか.
2.2000年以降、古森はどのようにして富士フイルムを変革していったのか。
3.古森の変革は遅すぎたのではないか。あなたが富士フイルムの経営者なら、もっと早く手を打っていなかったか。
4.古森が富士フイルムの再生に成功し、コダックが失敗した理由は何か。


●使用するケース
ケース3-1:富士フイルム:第二の創業
ケース 3-2:コダックとデジタル革命(A)

第4日(Day4)

セッション4
ケース4:松井証券の変革
Question
1.1996年当時、松井証券が直面していた問題(内部環境、外部環境の2つの側面)はどのようなものだったか。
2.松井道夫は、どのように市場をセグメントしていたのか。その中で、どの市場セグメントをターゲットに置いたのか。
3.松井道夫は、ターゲットセグメントの顧客へのサービスを高めるため、バリューチェーンをどのように変革したのか。
4.インターネット証券の中で松井証券が安定して収益を計上できた理由はどこにあったのか。

●使用するケース
ケース4:松井証券の変革

第5日(Day5)



第6日(Day6)



第7日(Day7)



成績評価方法 Evaluation Criteria

*成績は下記該当項目を基に決定されます。
*クラス貢献度合計はコールドコールと授業内での挙手発言の合算値です。
講師用内規準拠 Method of Assessment Weights
コールドコール Cold Call 0 %
授業内での挙手発言 Class Contribution 60 %
クラス貢献度合計 Class Contribution Total 60 %
予習レポート Preparation Report 0 %
小テスト Quizzes / Tests 0 %
シミュレーション成績 Simulation 0 %
ケース試験 Case Exam 0 %
最終レポート Final Report 40 %
期末試験 Final Exam 0 %
参加者による相互評価 Peer Assessment 0 %
合計 Total 100 %

評価の留意事項 Notes on Evaluation Criteria

評価は、同じクラスに出席している学生との相対評価である。
A:10%, B:30%, C:30%, D:20%, F:10%

使用ケース一覧 List of Cases

    ケースは使用しません。

教科書 Textbook

  • ジョン・コッター「「ジョン・コッターの企業変革ノート」」日経BP社(2003)978-4822243777

参考文献・資料 Additional Readings and Resource

1.「日米ビジネス30年史」
植田 統 著
光文社
ISBN-10: 4334950787
ISBN-13: 978-4334950781

2.「企業再生 7つの鉄則ー成功事例学ぶ危機からの脱出戦略」
植田 統著
日本経済新聞出版社 (2011/7/2)
ISBN-10: 4532317029
ISBN-13: 978-4532317027

3.「企業再生プロフェッショナル」
西浦裕二著
出版社: 日本経済新聞出版社 (2012/8/2)
ISBN-10: 4532196507
ISBN-13: 978-4532196509

授業調査に対するコメント Comment on Course Evaluation

授業評価は高い。学生に授業の中でもっと深く考えてもらうこと、学生相互のディスカッションをしてもらうことで、さらに面白い授業にしていきたい。

担当教員のプロフィール About the Instructor 

東京大学法学部卒、ダートマス大学タックスクールMBA, 成蹊大学法務博士
東京銀行、野村アセットマネジメントの本邦二大金融機関、アメリカの大手コンサルティング会社ブーズ・アレン、アリックスパートナーズに勤務。特に、アリックスパートナーズにおいては、JALとライブドアのターンアラウンドに参画。
アメリカの大手データベース会社レクシスネクシス・ジャパンの代表取締役社長として、経営者としての経験も有する。現在は、弁護士として、企業再生案件等に従事。
著書に「企業再生-7つの鉄則」(日本経済新聞出版社)、「45歳からの会社人生に不安を感じたら読む本」(日本経済新聞出版社)、「45歳から5億円を稼ぐ勉強法」(CCCメディアハウス)、[捨てる7つの仕事の習慣」(PHP研究所)等13冊がある。


Professor Osamu Ueda Bachelor of Laws from University of Tokyo, MBA from Amos Tuch School, Dartmouth College, Juris Doctor Seikei University.
Worked for two major Japanese financial institutions, i.e. Bank of Tokyo Mitsubishi and Nomura Group and two major global consulting firms, Booz Allen and Hamilton and Alix Partners. At Alix Partners, personaly participated in the turnaround of JAL and Livedoor, two biggest turnaround cases in the Japanese corporate history. Also has an experience running LexisNexis Japan operations as Managing Director. Currently working as a corporate lawyer. Assumed NUCB professor in 2013. Published 13 books, i.e. "Corporate turnaround - 7 principles" (Nikkei), "45-year-old career crisis" (Nikkei), "High speed work method to achieve maximum output" (Diamond).

Refereed Articles

  • (2012) Impact of California slavery act on Japanese companies' supply chain. Business Law Journal 51 B007S02BCA
  • (2012) How to cope with FCPA risks in China. Business Law Journal 47 B006L76BMM






ページ上部へ戻る