1）本学のMission Statementとの関わり
　幅広い視野に基づき物事を多面的に捉えることができる力を涵養し、高等学校において学習指導要領で求められている英語の授業を行うことができる英語教員の養成を企図する。
2）講義の意義、背景、内容、重要性
　本講義は、高等学校の英語科教員免許状を取得するための基幹かつ必修科目であり、教育実習を行う上での前提科目である。高等学校における英語科教育について、密接に関連する学問である言語学と教育学の理論に関わる側面と、実際に授業を行う際の教育実践に関わる側面を扱う。具体的な内容は、以下に示す通りである。
＜ターム1＞
　授業の目的：英語教育の理論を考察し、それがどのように実践と連関しているかを理解すること。
　授業内容：理論に関しては、以下に示す2点を中心に扱う。
①教授法(言語理論と教育方法の結びつき)。
②学習指導要領を中心としたカリキュラム（カリキュラム構成の原理と言語理論の関係）。
＜ターム2＞
　授業の目的：高等学校の英語教育は、小学校と中学校の英語教育の上に成り立っていることから、小学校・中学校・高等学校の英語の授業をビデオで観察し、その内容を考察すること。　
　授業内容：小学校・中学校・高等学校の英語の授業をビデオで観察し、理論的側面と実践的側面の連関について考察する。
　英語教員の基本的能力である英語力を身につける一助とするために、授業は総て英語で行うことを基本としつつ、受講生の理解度にあわせて、日本語を用いる。なお、受講生が日本語を用いることは妨げない。また、授業形態は講義と演習を併用し、特に演習ではグループ・ワークを多く採り入れるため、構成員間のコミュニケーションを充分に図り、チーム・ワークを育むことが非常に重要である。
3）育成するNUCBフロンティア力
　本講義は、NUCBフロンティア力の中でも、特に「基礎力」、「実践的思考力」、「発展的思考力」の育成を中心位置づけて進める。

Term 1
Theory of English Language Education: Methodology and Curriculum.
Term 2
Observing lessons at Primary, Lower Secondary and Upper Secondary Schools.

*本学の教育ミッションを具現化する形で設定されています。

　英語教育に関する幅広い理論的背景及び知識、並びに現在の小学校・中学校・高等学校の英語の授業の実際について理解し、現代社会において求められている英語の授業を組み立てて実践するための基礎となる力量を修得する。

Knowledge and skills in English language Education at School.

教育手法 Teaching Method		% of Course Time
インプット型 Traditional		60 %
参加者中心型 Participant-Centered Learning	ケースメソッド Case Method	40 %
	フィールドメソッド Field Method	0 %
合計 Total		100 %

　高等学校の教育は、小学校・中学校の教育の上に成り立っており、高等学校の教育を理解しているだけでは不充分である。特に近年、小学校・中学校の教育が大きく様変わりし、学校教育に対する社会からの要請も大きくなっていることに加え、小学校・中学校・高等学校の教育の一貫性と連携が求められている。従って、初等・中等教育全般に渡る教育について充分に学習し理解することが必要となる。そのためには、教科書を総て読むことは言うまでもなく、参考文献を含めて多数の書物を読み、さらに日頃から新聞やテレビのニュース等で報じられている教育事象や教育問題に関心を持つことが求められる。
　英語教育に関わっても、高等学校の英語教育は、小学校・中学校の英語教育の上に成り立つものであり、高等学校における英語教育を理解しているだけでは不充分である。特に近年、小学校・中学校の英語教育が大きく様変わりし、英語教育に対する社会からの要請も大きくなっている。従って、初等・中等教育全般に渡る英語教育について充分に学習することが必要である。
　教授法に関しては、多様な方法があるので、各自参考文献を充分に読み、授業で扱う教授法以外の方法についても、知識を得ておくことが求められる。
学習指導要領に関しては、過去の学習指導要領を読み、現在の学習指導要領に至るプロセスと歴史的変化を確認しておくことは必須である。
　英語の授業実践に関しては、具体的な授業のイメージを描くことができるようになるために、実際の授業を観察する機会をできる限り持つことが求められる。
　また、文部科学省のサイトにアクセスし、学校教育に関する様々な情報を取得することは極めて重要かつ必要であり、予習・復習段階で充分に行わなければならない。
　さらに、中央情報センター(図書館)を利用し、指定された教科書以外の教育学関連の書籍を読み、日々新聞を閲覧することが必要であり、図書館を毎日積極的に利用して欲しい。

*成績は下記該当項目を基に決定されます。
*クラス貢献度合計はコールドコールと授業内での挙手発言の合算値です。

講師用内規準拠 Method of Assessment	Weights
コールドコール Cold Call	0 %
授業内での挙手発言 Class Contribution	30 %
クラス貢献度合計 Class Contribution Total	30 %
予習レポート Preparation Report	0 %
小テスト Quizzes / Tests	35 %
シミュレーション成績 Simulation	0 %
ケース試験 Case Exam	0 %
最終レポート Final Report	0 %
期末試験 Final Exam	35 %
参加者による相互評価 Peer Assessment	0 %
合計 Total	100 %

評価の留意事項　Notes on Evaluation Criteria

　中間試験と期末試験を合計して70パーセント（各35パーセント）、授業中のディスカッションへの参加度を30パーセントとして評価し、学年末にそれらを合算し最終成績の評価を行う。なお、授業は総て出席することとし、不可抗力及び合理的な理由による欠席以外の欠席がある場合には、単位を与えないこととする。
　上記日程はあくまでも現段階での「予定」であり、大きく予定の変更があり得ることを含みおくこと。（必ず、予定の変更に適宜対応できるようにしておくこと。原則的には、ターム1・ターム2の水曜日に授業を行うが、休講その他により日程が変更になることがあり得る。その場合には、補講日並びに集中講義期間に振り替え授業を行う。）

• 青木昭六編著「『英語科教育のフロンティア－充実した実践を目指して－』」保育出版社（2012）978-4-905493-03-7
• 木村松雄編著「『新しい時代の英語科教育法』」学文社（2019）9784762020391
• 金谷憲編集代表「『英語授業ハンドブック　＜高校編＞』」大修館書店（2012）9784469041774
• 文部科学省「『小学校学習指導要領』」東洋館出版（2017）978-4-491-03460-7
• 文部科学「『中学校学習指導要領』」東山書房（2017）978-4-8278-1558-0

教科書（続き）：上記に加え、以下の3冊は「教科書」として用いるので、必ず購入すること。（上記教科書の欄が不足しているため、本項に記載している。）
教科書6　『中学校学習指導要領』、文部科学省、東山書房、2008年、978-4827814613。
教科書7　『高等学校学習指導要領』、文部科学省、東山書房、2011年 、978-4827814781。
教科書8　『高等学校学習指導要領』、文部科学省、東山書房、2018年 、978-4827815672 C3037。

参考文献名
①田崎清忠責任編集、『現代英語教授法総覧』、大修館書店、1996年、4-469-24372-8 / 978-4-469-24372-7、本体3,600円+税。
②木村松雄編著、『新版　英語科教育法小中高の連携――EGPからESPへ』、学文社、2011年、978-4-7620-2039-1 C3037、3,045円（税込）。
③白畑知彦、冨田祐一、村野井仁、若林茂則 著、『改訂版　英語教育用語辞典』、大修館書店、2009年 、978-4-469-24539-4、本体2,500円+税。
④望月昭彦 編著、『改訂版　新学習指導要領にもとづく英語科教育法』、 大修館書店、2010年、978-4-469-24558-5、本体2,300円+税。
⑤垣田直巳 編、『英語指導法ハンドブック2授業類型編　増補版』、大修館書店、1978年、4-469-04140-8 / 978-4-469-04140-8、本体7,000円+税。
⑥青木昭六、池浦貞彦、金田正也 編、『英語指導法ハンドブック3指導技術編』、 大修館書店、1983年、4-469-04142-4 / 978-4-469-04142-2、本体7,600円+税。
⑦米山朝二、杉山敏、多田茂 著、『新版　英語科教育実習ハンドブック』、大修館書店、2013年、 978-4-469-24575-2、本体2,200円+税。

　一昨年度の「英語科教育法」の授業は1名の受講生であり、非常に厳しいが学ぶことが多い授業であったという評価であった。また、教職課程の授業は他の授業とは異なり、必然的に厳しい授業となる。なぜならば、4年次に学校現場で教育実習を行うからであり、極めて大きな責任を負うことになるからである。つまり、教育実習は単なる実習ではなく、教師として生徒を指導する場であり、いい加減な気持ちや態度で臨むことは許されないのであり、その自覚に欠ける受講生には受講を控えることを強く求める。まずもって、受講生が大人としての態度形成を行うことが必要である。