| 授業名 | Digital Marketing |
|---|---|
| Course Title | Digital Marketing |
| 担当教員 Instructor Name | 土屋 繼（Kei Tsuchiya） |
| コード Couse Code | EST231_G22V |
| 授業形態 Class Type | 講義 Regular course |
| 授業形式 Class Format | Live Virtual |
| 単位 Credits | 1 |
| 言語 Language | JP |
| 科目区分 Course Category | 入門科目0系 / Pre |
| 学位 Degree | Exed |
| 開講情報 Terms / Location | 2022 GSM ONLINE Fall |
授業の概要 Course Overview
Misson Statementとの関係性 / Connection to our Mission Statement
今の時代のリーダーにとってデジタル技術に関する理解とその活用は不可欠である。
Understanding and using digital technology is essential for leaders in today's world.
授業の目的（意義） / Importance of this course
したがって本科目ではまず、デジタルテクノロジーによって可能となったことを網羅的に議論しまとめることから始める。そしてそれがマーケティングにおいて可能となることを整理し、それによって生まれる新たな経営課題について議論し、その理解を深めることとする。
Therefore, this course will begin with a comprehensive discussion and summary of what digital technology has made possible. Then, we will organize what this enables in marketing, discuss the new management issues that arise from this, and deepen our understanding of these issues.
到達目標 / Achievement Goal
本科目を学ぶことで、学生はデジタル技術を活用したマーケティングの概要を習得できる。
By studying this course, students will be able to acquire an overview of marketing using digital technology.
本授業の該当ラーニングゴール Learning Goals
*本学の教育ミッションを具現化する形で設定されています。
LG1 Critical Thinking
LG2 Diversity Awareness
LG3 Ethical Decision Making
LG4 Effective Communication
LG2 Diversity Awareness
LG3 Ethical Decision Making
LG4 Effective Communication
受講後得られる具体的スキルや知識 Learning Outcomes
実務で活用されているマーケティングの本質に関する理解
デジタル情報技術がビジネスにもたらす影響の本質に関する理解
デジタル情報技術がビジネスにもたらす影響の本質に関する理解
Understanding about the essence of Marketing in real practice today
Understanding about the implication of digital information technologies in real practice today
Understanding about the implication of digital information technologies in real practice today
SDGsとの関連性 Relevance to Sustainable Development Goals
Goal 4 質の高い教育をみんなに（Quality Education）
教育手法 Teaching Method
| 教育手法 Teaching Method | % of Course Time | |
|---|---|---|
| インプット型 Traditional | 30 % | |
| 参加者中心型 Participant-Centered Learning | ケースメソッド Case Method | 70 % |
| フィールドメソッド Field Method | 0 % | 合計 Total | 100 % |
事前学修と事後学修の内容、レポート、課題に対するフィードバック方法 Pre- and Post-Course Learning, Report, Feedback methods
本講義は、全日程をケースメソッドならびにワークショップで実施します。
使用ケースの提示と同時にレポートに関するアサインメントも提示します。
履修の前提条件として、1ケースあたり最低3時間の予習を行うものとします。
各ケースでのディスカッション後、簡単な解説時にディスカッションにおける発言のフィードバックを行います。
使用ケースの提示と同時にレポートに関するアサインメントも提示します。
履修の前提条件として、1ケースあたり最低3時間の予習を行うものとします。
各ケースでのディスカッション後、簡単な解説時にディスカッションにおける発言のフィードバックを行います。
授業スケジュール Course Schedule
第1日（Day1）
セッション１テーマ：デジタルマーケティングとは何か？
ケース：なし
セッション２
テーマ：B2Cビジネスにおけるデジタルマーケティング（１）
ケース：「ハッブル・コンタクト・レンズ：D2C企業のデータドリブンマーケティング」CCJB-HBS-522J01
セッション3
テーマ：B2Cビジネスにおけるデジタルマーケティング（２）
ケース：「グロッシアー：デジタルコミュニティと共にカルトブランドを創る」CCJB-HBS-521J01
●使用するケース
「ハッブル・コンタクト・レンズ：D2C企業のデータドリブンマーケティング」CCJB-HBS-522J01「グロッシアー：デジタルコミュニティと共にカルトブランドを創る」CCJB-HBS-521J01
第2日（Day2）
セッション４テーマ：B2Bビジネスにおけるデジタルマーケティング（１）
ケース：「Borusan Cat: Monetizing Prediction in the Age of AI (A)」521053-PDF-ENG
「ボルサンキャット：AI時代における予測の収益化（A）」（講師訳）
セッション５
テーマ：B2Bビジネスにおけるデジタルマーケティング（２）
ケース：「ラッコ株式会社 2022」（講師オリジナル）
セッション６
テーマ：デジタル技術によって出現した新たなフロンティア
ケース：教科書を使用
●使用するケース
「Borusan Cat: Monetizing Prediction in the Age of AI (A)」521053-PDF-ENG「ボルサンキャット：AI時代における予測の収益化（A）」（講師訳）
「ラッコ株式会社 2022」（講師オリジナル）
成績評価方法 Evaluation Criteria
*成績は下記該当項目を基に決定されます。
*クラス貢献度合計はコールドコールと授業内での挙手発言の合算値です。
*クラス貢献度合計はコールドコールと授業内での挙手発言の合算値です。
| 講師用内規準拠 Method of Assessment | Weights |
|---|---|
| コールドコール Cold Call | 0 % |
| 授業内での挙手発言 Class Contribution | 70 % |
| クラス貢献度合計 Class Contribution Total | 70 % |
| 予習レポート Preparation Report | 30 % |
| 小テスト Quizzes / Tests | 0 % |
| シミュレーション成績 Simulation | 0 % |
| ケース試験 Case Exam | 0 % |
| 最終レポート Final Report | 0 % |
| 期末試験 Final Exam | 0 % |
| 参加者による相互評価 Peer Assessment | 0 % |
| 合計 Total | 100 % |
評価の留意事項 Notes on Evaluation Criteria
教科書 Textbook
- コクヨ野外学習センター「ファンダムエコノミー入門」プレジデント社（2022）978-4833441292
参考文献・資料 Additional Readings and Resource
特になし
授業調査に対するコメント Comment on Course Evaluation
担当初年度のためコメントなし
担当教員のプロフィール About the Instructor
慶應義塾大学経済学部卒業、慶應義塾大学大学院経営管理研究科修士課程修了（MBA）。
米国コンサルティングファーム A.T.カーニーを経て、1999年よりベンチャー業界に従事。パッケージソフトウェア・ク ライアント端末・半導体・ネットワーク・Webメディア・携帯コンテンツなど、日本市場における広義のIT業界に幅広く関わり、2度のIPOを経験。
東証プライム上場サイボウズ株式会社子会社代表を経て、2011年よりインテリアデザイン・内装業界に転身し、総合内装会社の代表取締役に就任。2014年に広告代理店大手博報堂の傘下に入り、2016年6月に退任。2016年よりスタートアップ界隈に復帰し、現在、株式会社黒鳥社・株式会社承継代表取締役の他、業界を問わず数社の役員を務める。ビジネスモデル学会プリンシパル。
また2021年秋より大阪に本社を構える、創業四十数年となる日本サインの社長執行役に就任、事業再生にも携わる。また、2022年より公益財団法人スプリックス教育財団の評議委員に就任し、教育分野にも広く関わり、また2024年には新会社KTpartnersを設立し、事業再生やDXコンサルティングも手掛ける。
名古屋商科大学大学院マネジメント研究科 客員講師
名古屋商科大学経営管理課程 客員講師
明治大学専門職大学院グローバル・ビジネス研究科 非常勤講師
東京国際工科専門職大学工科学部 非常勤講師
米国コンサルティングファーム A.T.カーニーを経て、1999年よりベンチャー業界に従事。パッケージソフトウェア・ク ライアント端末・半導体・ネットワーク・Webメディア・携帯コンテンツなど、日本市場における広義のIT業界に幅広く関わり、2度のIPOを経験。
東証プライム上場サイボウズ株式会社子会社代表を経て、2011年よりインテリアデザイン・内装業界に転身し、総合内装会社の代表取締役に就任。2014年に広告代理店大手博報堂の傘下に入り、2016年6月に退任。2016年よりスタートアップ界隈に復帰し、現在、株式会社黒鳥社・株式会社承継代表取締役の他、業界を問わず数社の役員を務める。ビジネスモデル学会プリンシパル。
また2021年秋より大阪に本社を構える、創業四十数年となる日本サインの社長執行役に就任、事業再生にも携わる。また、2022年より公益財団法人スプリックス教育財団の評議委員に就任し、教育分野にも広く関わり、また2024年には新会社KTpartnersを設立し、事業再生やDXコンサルティングも手掛ける。
名古屋商科大学大学院マネジメント研究科 客員講師
名古屋商科大学経営管理課程 客員講師
明治大学専門職大学院グローバル・ビジネス研究科 非常勤講師
東京国際工科専門職大学工科学部 非常勤講師
BA in economics from Keio University and MBA from Keio Business School.
After working at the US consulting firm A.T. Kearney, he has been involved in the start-up business since 1999. He has been involved in a wide range of IT industries in the Japanese market, including package software, client terminals, semiconductors, networks, Web media, and mobile phone apps, and has twice experienced IPO.
After working as a representative of a listed subsidiary of Cybozu Co., Ltd. on the Tokyo Stock Exchange, he turned into the interior design and interior industry in 2011 and assumed the position of representative director of a comprehensive interior company. In 2014 his company was acquired by Hakuhodo, a major advertising agency, and retired in 2016. After that, he returned to the start-up area and currently serves as the director of blkswn publishers, Inc. and also is engaged in several companies as a director.
In addition, he was appointed as the President and Chief Executive Officer of Nippon Sign, which was established more than 40 years ago and has its headquarters in Osaka.