シラバス Syllabus

授業名 Business Turnaround Strategy
Course Title Business Turnaround Strategy
担当教員 Instructor Name 植田　統（Osamu Ueda）
科目ナンバリングコード Course Numbering Code
授業形態 Class Type 講義 Regular course
授業形式 Class Format Live Virtual
単位 Credits 1
言語 Language JP
科目区分 Course Category 入門科目0系 / Pre
学位 Degree Exed
開講情報 Terms / Location 2021 GSM ONLINE Spring
コード Couse Code EST116_G21V

授業の概要　Course Overview

Mission Statementとの関係性 / Connection to our Mission Statement

コロナ禍で業績悪化している企業が多い今日のリーダー育成を目指す。
Develop leaders who can deal with the business turnaround situation under the COVID19 crisis.

授業の目的（意義） / Importance of this course

日米の代表的な企業のケースを使用し、企業を再生させていくための戦略とそのアプローチを探るとともに、日米の企業のリーダーシップスタイル、組織構造の違いを明らかにし、そこからこれからの日本企業の経営がどうあるべきかを学んでいく。
Study selected American and Japanese companies to understand business turnaround strategies. Also identify the differences in leadership, organization structure and turnaround strategies between America and Japanese companies to think what Japanese companies should do in the future.

学修到達目標 / Achievement Goal

企業再生のフレームワークの理解

Understanding framework for business turnnaround

本授業の該当ラーニングゴール　Learning Goals

*本学の教育ミッションを具現化する形で設定されています。

LG1 Critical Thinking
LG4 Effective Communication
LG5 Executive Leadership (EMBA)

受講後得られる具体的スキルや知識　Learning Outcomes

企業再生のコッター教授のアプローチ、企業再生を成功させるためのリーダーシップのあり方・企業再生におけるリーダーシップ

Professor Kotter’s turnaround approach, leadership style required for the success of business turnaround

SDGsとの関連性　Relevance to Sustainable Development Goals

Goal 4 質の高い教育をみんなに（Quality Education）

教育手法　Teaching Method

教育手法 Teaching Method % of Course Time
インプット型 Traditional 10 %
参加者中心型 Participant-Centered Learning ケースメソッド Case Method 90 %
フィールドメソッド Field Method 0 %
合計 Total 100 %

事前学修と事後学修の内容、レポート、課題に対するフィードバック方法　Pre- and Post-Course Learning, Report, Feedback methods

1ケースあたり最低3時間の予習を行い、自分がその時その会社でリーダーとなったら何をするかというところまで考えてくること。

ファイナル・レポートは、ケース４に対するものであり、５つの質問に対する答えをワード11ポイント以上でDay 2の午前10時までに、Google classroomに送付する。回答は、質問に対する答えを求めているので、質問をよく読んで回答すること。ケースの文言の書き写し、回答と関連性のない余分な記述は不要である。採点者としては、自分のケースの解釈を明確にして、結論と理由を明確かつ簡潔に記載することを求める。

授業スケジュール　Course Schedule

第1日（Day1）

セッション１
ケース１：IBMの企業再建
Question
1．なぜエイカーズの時代IBMを分割することが当然だと考えられたのか。
2．なぜIBMの取締役会はガースナーをCEOに選んだのか。そのような選択が可能となった組織上の理由は何か。
3．なぜガースナーはIBMを分割せず、一体としてやっていく決断をしたのか。
4．なぜエイカーズは企業変革に失敗し、ガースナーは成功したのか。
5．ケースの最後でガースナーは実行こそが問題であると言っている。あなたは、この問題を解決するためにいかなる手を打つか。具体的に論ぜよ。

セッション２
ケース２：日産自動車、2002年
Question
1．失われた10年の間の日産自動車の経営者はゴーンとどこが違っていたのか。どうして久米や辻は日産自動車をターンアラウンドさせることができなかったのか。
2．どうしてゴーンはリバイバルプランを作るためにクロス・ファンクショナル・チームを立ち上げたのか。ゴーンはCFTが期待される結果を出せるようにいかなる方法をとったのか。
3．ゴーンのイニシアティブの期待される利益とリスクは何であったのか。
4．ゴーンのリーダシップ・スタイルはどのようなものであったのか。なぜそのスタイルが保守的な日産自動車で受け入れられたのか。




●使用するケース
ケース１：IBMの企業再建日産自動車、2002年
ケース２：日産自動車、2002年

第2日（Day2）

セッション３
ケース３-1：富士フイルム：第二の創業
ケース 3-2：コダックとデジタル革命（A）
Question
１．２０００年までに富士フイルムは銀塩フイルム市場の消滅に対してどのような準備をしてきたのか.
２．２０００年以降、古森はどのようにして富士フイルムを変革していったのか。
３．古森の変革は遅すぎたのではないか。あなたが富士フイルムの経営者なら、もっと早く手を打っていなかったか。
４．古森が富士フイルムの再生に成功し、コダックが失敗した理由は何か。

セッション４
ケース４：松井証券の変革
Question
1．1996年当時、松井証券が直面していた問題（内部環境、外部環境の2つの側面）はどのようなものだったか。
2．松井道夫は、どのように市場をセグメントしていたのか。その中で、どの市場セグメントをターゲットに置いたのか。
3．松井道夫は、ターゲットセグメントの顧客へのサービスを高めるため、バリューチェーンをどのように変革したのか。
4．インターネット証券の中で松井証券が安定して収益を計上できた理由はどこにあったのか。


●使用するケース
ケース３-1：富士フイルム：第二の創業
ケース3-2：コダックとデジタル革命（A）
ケース4：松井証券の変革

第3日（Day3）



第4日（Day4）



第5日（Day5）



第6日（Day6）



第7日（Day7）



成績評価方法　Evaluation Criteria

*成績は下記該当項目を基に決定されます。
*クラス貢献度合計はコールドコールと授業内での挙手発言の合算値です。
講師用内規準拠 Method of Assessment Weights
コールドコール Cold Call 0 %
授業内での挙手発言 Class Contribution 60 %
クラス貢献度合計 Class Contribution Total 60 %
予習レポート Preparation Report 0 %
小テスト Quizzes / Tests 0 %
シミュレーション成績 Simulation 0 %
ケース試験 Case Exam 0 %
最終レポート Final Report 40 %
期末試験 Final Exam 0 %
参加者による相互評価 Peer Assessment 0 %
合計 Total 100 %

評価の留意事項　Notes on Evaluation Criteria

評価は、同じクラスに出席している学生との相対評価である。
A:10%, B:30%, C:30%, D:20%, F:10%

使用ケース一覧　List of Cases

    ケースは使用しません。

配布教材と教室における電子機器の利用マナーについて Guidelines for Classroom Technology and Proper Use of Course Materials

  1. ケースメソッド教育の中核は、積極的な参加と知識の共有です。この教育を支えるため参加者は授業中の電子機器（例：スマートフォン、ノートパソコン）の使用を制限するよう求められます。許可を得た場合でも、教室内では電子機器は、ケース討議に資する目的でのみ使用してください。授業中は、たとえケース討議に関連していても、検索エンジンや生成AIの使用は避けて下さい。
  2. 配布教材（ケースを含む）は指定された授業への参加以外の目的で利用しないで下さい。著者の権利、著作権、特定情報の機密性を保護するため、許可なく教材を個人や組織（生成AI を含む）に提供することはできません。このルールは、印刷物・電子教材のいずれにも適用されます。
  1. Active participation and shared learning is at the core of the case method learning.Participants are asked to limit their use of electronic devices (e.g., laptops, smartphones) during classroom sessions in support of this model. Even with permission granted, devices should only be used in the classroom in service to the case discussion. Online searches and generative AI tools, even if related to the case discussion, are discouraged while class is in session.
  2. Students are prohibited from using the course materials (including cases) distributed by the university for any purpose other than participation in the designated class.Students must not input, process or test course materials with any artificial intelligence (AI) tools, bots, software, or platforms without the author’s permission. These actions violate the terms of use for the course materials and may also constitute copyright infringement.

教科書　Textbook

  • ジョン・コッター「「ジョン・コッターの企業変革ノート」」日経ＢＰ社（2003）978-4822243777

参考文献・資料　Additional Readings and Resource

１．「日米ビジネス30年史」
植田　統　著
光文社
ISBN-10: 4334950787
ISBN-13: 978-4334950781

2．「企業再生　７つの鉄則ー成功事例学ぶ危機からの脱出戦略」
植田　統著
日本経済新聞出版社 (2011/7/2)
ISBN-10: 4532317029
ISBN-13: 978-4532317027

3．「企業再生プロフェッショナル」
西浦裕二著
出版社: 日本経済新聞出版社 (2012/8/2)
ISBN-10: 4532196507
ISBN-13: 978-4532196509

授業調査に対するコメント　Comment on Course Evaluation

授業評価は高い。学生に授業の中でもっと深く考えてもらうこと、学生相互のディスカッションをしてもらうことで、さらに面白い授業にしていきたい。

担当教員のプロフィール　About the Instructor　

東京大学法学部卒、ダートマス大学タックスクールMBA, 成蹊大学法務博士
東京銀行、野村アセットマネジメントの本邦二大金融機関、アメリカの大手コンサルティング会社ブーズ・アレン、アリックスパートナーズに勤務。特に、アリックスパートナーズにおいては、ＪＡＬとライブドアのターンアラウンドに参画。
アメリカの大手データベース会社レクシスネクシス・ジャパンの代表取締役社長として、経営者としての経験も有する。現在は、弁護士として、企業再生案件等に従事。
著書に「企業再生－7つの鉄則」（日本経済新聞出版社）、「４５歳からの会社人生に不安を感じたら読む本」（日本経済新聞出版社）、「４５歳から５億円を稼ぐ勉強法」（CCCメディアハウス）、［捨てる７つの仕事の習慣」（PHP研究所）等１3冊がある。


Professor Osamu Ueda Bachelor of Laws from University of Tokyo, MBA from Amos Tuch School, Dartmouth College, Juris Doctor Seikei University.
Worked for two major Japanese financial institutions, i.e. Bank of Tokyo Mitsubishi and Nomura Group and two major global consulting firms, Booz Allen and Hamilton and Alix Partners. At Alix Partners, personaly participated in the turnaround of JAL and Livedoor, two biggest turnaround cases in the Japanese corporate history. Also has an experience running LexisNexis Japan operations as Managing Director. Currently working as a corporate lawyer. Assumed NUCB professor in 2013. Published 13 books, i.e. "Corporate turnaround - 7 principles" (Nikkei), "45-year-old career crisis" (Nikkei), "High speed work method to achieve maximum output" (Diamond).

Refereed Articles

  • (2012) Impact of California slavery act on Japanese companies' supply chain. Business Law Journal 51 B007S02BCA
  • (2012) How to cope with FCPA risks in China. Business Law Journal 47 B006L76BMM






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